「コロナ後遺症がつらくて仕事を続けられない…でも退職を言い出せない」と悩んでいませんか？
コロナ感染後の倦怠感・ブレインフォグ・息切れなどの後遺症は、本人にしかわからない苦しさがあります。それでも「休みすぎ」「仮病じゃないか」と思われそうで、退職を切り出せずにいる方がたくさんいます。
この記事を読むと、以下の3つのことがわかります。
- コロナ後遺症・体調不良は正当な退職理由になるのか
- 退職を切り出す具体的な方法と伝え方のコツ
- どうしても自分で言えないときに使える手段
コロナ後遺症・体調不良による退職とは？
コロナ後遺症（Long COVID）とは、新型コロナウイルス感染症が回復した後も、さまざまな症状が長期間続く状態のことです。厚生労働省のデータでも、感染者の一部が数ヶ月〜1年以上にわたって後遺症に苦しむことが報告されています。
主な症状としては以下のものがあります。
- 倦怠感・疲労感：少し動いただけでぐったりしてしまう
- ブレインフォグ：頭に霧がかかったように集中できない
- 息切れ・動悸：階段を上るだけで息が切れる
- 睡眠障害：夜眠れず、昼間も眠い
- 味覚・嗅覚障害：食事が楽しめなくなる
これらの症状は、外見からはわかりにくいため「さぼっているのでは？」と誤解されやすいのが最大の問題です。しかし、コロナ後遺症は紛れもない身体疾患であり、退職理由として十分に正当性があります。
「体調不良で会社を辞めるのは甘えではないか」と思っている方も多いですが、健康を犠牲にして働き続けることのほうが、長期的には自分にとっても会社にとってもマイナスです。まず自分の体を守ることを最優先に考えてください。
コロナ後遺症で退職を考えるときの3つのポイント
①体調不良は立派な退職理由になる
退職理由に「正当か否か」という法律上の審査はありません。日本の労働法では、労働者はいつでも自由に退職の意思を伝えられます（民法627条）。会社が退職を拒否する権限は基本的にありません。
また、健康上の理由は「一身上の都合」の中でも最も理解されやすい退職理由のひとつです。医師の診断書があればさらに説得力が増しますが、診断書がなくても退職は可能です。
②診断書があるとスムーズに話が進む
コロナ後遺症の症状が続いている方は、できれば退職を申し出る前に内科・呼吸器科・神経内科などを受診しておくことをおすすめします。診断書があることで、以下のメリットがあります。
- 会社側が「仮病では？」と疑いにくくなる
- 傷病手当金の申請がしやすくなる
- 失業給付の「特定理由離職者」として認定されやすい
診断書の発行には数千円〜1万円程度かかりますが、傷病手当金や失業給付を受け取れる可能性を考えると、取得しておく価値は十分あります。
③退職後の生活費・給付金を事前に確認しておく
退職してから「お金がない！」と焦らないために、事前に使える給付金を把握しておきましょう。コロナ後遺症で退職した場合に利用できる主な制度は以下の通りです。
- 傷病手当金：在職中に連続3日以上休んでいた場合、退職後も受け取れる可能性あり（標準報酬月額の約2/3を最大1年6ヶ月）
- 失業給付（特定理由離職者）：病気・体調不良が理由の場合、給付制限なしで早期に受給開始できることがある
- 障害年金：後遺症が重篤な場合、受給できるケースも
これらの制度を知らずに退職してしまうと、受け取れるはずのお金を逃してしまうこともあります。退職前にハローワークや社会保険労務士に相談しておくと安心です。
コロナ後遺症・体調不良で退職が重要な理由
①無理に働き続けると症状が悪化するリスクがある
コロナ後遺症の症状は、無理をすると悪化しやすいことがわかっています。特に「PEM（労作後倦怠感）」と呼ばれる症状は、体や頭を使いすぎた後に症状が著しく悪化するという特徴があります。
「もう少し頑張れば慣れるだろう」という気持ちで無理を続けると、回復までの期間がさらに長引いてしまうケースも少なくありません。早めに休養を取ることが、最速の回復への近道でもあるのです。
②精神的なストレスが後遺症をさらに悪化させる
「体がつらいのに会社を休めない」「上司に仮病と思われている気がする」というストレスは、コロナ後遺症の回復を大きく妨げます。ストレスホルモンが自律神経のバランスを崩し、倦怠感・睡眠障害・ブレインフォグをひどくすることが医学的にも示されています。
つらい職場環境から距離を置くことは、単なる「逃げ」ではなく、治療の一環として必要な判断です。
③放置すると手遅れになる場合もある
体調不良のサインを無視して働き続け、最終的にうつ病や自律神経失調症などの二次疾患を発症してしまう方もいます。コロナ後遺症とメンタル疾患が重なると、回復にさらに時間がかかります。
「たかが体調不良」と思わず、身体のSOSには早めに応えることが大切です。退職という選択は、自分の人生を守るための大事な決断です。
コロナ後遺症・体調不良で退職する具体的な方法と手順
STEP1：まずは医療機関を受診して記録を残す
退職を決意する前に、まず医療機関を受診することをおすすめします。受診することで以下の2点が得られます。
- 症状の「記録」が残り、退職交渉・給付金申請に使える
- 適切な治療を受けることで、回復の見通しが立てやすくなる
かかりつけ医がいなければ、「コロナ後遺症外来」を設けているクリニックを探してみてください。最近は専門的に対応できる医療機関が増えています。
STEP2：退職の意思を上司または人事に伝える
退職の意思は、直属の上司に対して口頭か書面で伝えます。このとき、退職理由はシンプルに「体調不良のため、これ以上の就業継続が困難です」と伝えるだけで十分です。
詳細を聞かれた場合も、「医師から療養が必要と言われています」とひとこと添えるだけで構いません。細かい症状を説明しすぎる必要はありませんし、引き止められても応じる義務もありません。
もし対面で話すのが難しい場合は、メールや書面で退職の意思を伝えることも有効です。
STEP3：退職日・引き継ぎのスケジュールを決める
退職の意思を伝えたら、退職日を決めます。体調不良の場合は「できるだけ早く退職したい」という方が多いと思いますが、法律上は退職の申し出から最短2週間で退職可能です（民法627条）。
引き継ぎについては、体調を最優先にして、できる範囲で対応すれば問題ありません。「体調不良なので、書面でまとめる形にさせてください」と提案するのも一つの方法です。
STEP4：必要な書類を受け取る
退職後に必要となる書類を確認しておきましょう。
- 離職票：失業給付の申請に必要
- 源泉徴収票：確定申告や次の職場での年末調整に必要
- 健康保険資格喪失証明書：国民健康保険への切り替えに必要
- 年金手帳・雇用保険被保険者証：次の職場で必要
STEP5：退職後の生活・転職計画を立てる
退職後はまず療養に専念しましょう。傷病手当金や失業給付を受けながら、体調が回復してきたら転職活動を始めれば十分です。
「また同じような職場に転職してしまうのでは」という不安がある方は、転職エージェントに相談すると、自分の体調や希望に合った求人を探してもらえます。まずは体を回復させながら、少しずつ次のステップを考えていきましょう。
「退職を言い出せない」「引き止められる」ときの対処法
コロナ後遺症で苦しんでいるのに、上司に「まだ働けるでしょ」「お前が辞めたら困る」と言われ、退職を言い出せないまま時間だけが過ぎている…。そういう状況に追い込まれている方は、決して少なくありません。
体がボロボロなのに職場の空気に飲まれて「もう少し頑張ります」と言ってしまう。帰宅後にひとりで泣いて、また翌朝ふらふらしながら出勤する。そんな毎日が続いているとしたら、それはもう限界のサインです。
こういった状況で有効なのが、退職代行サービスの活用です。退職代行とは、あなたの代わりに会社への退職連絡から手続きまでをすべて代行してくれるサービスです。
弁護士監修の退職代行であれば、会社側からの「辞めさせない」「損害賠償を請求する」といった不当な圧力にも対応してもらえます。利用者の多くが「こんなにあっさり辞められると思わなかった」と話しています。
私がコロナに感染したのは2022年の夏でした。最初は「2週間もすれば治るだろう」と思っていたのに、3ヶ月経っても倦怠感と頭の靄（ブレインフォグ）が取れなくて。毎朝起き上がるだけで精一杯なのに、上司からは「まだ休むの？」と、まるで仮病を疑うような目で見られる日々。一度「退職したいんですが…」と切り出したら、「根性が足りない」と一蹴されて、そのあとしばらく上司の顔が般若みたいに見えて怖くて声もかけられなくなりました。このままじゃ壊れると思ったとき、退職代行JOBSに相談してみたんです。電話した瞬間、手が震えていたのを今でも覚えています。でも担当の方がとても穏やかに話を聞いてくれて、翌日には退職の連絡を全部代わりに入れてもらえました。自分では何ヶ月も動けなかったのに、あっという間に解放されてびっくり。相談だけなら無料なので、まず気軽に問い合わせてみることをおすすめします。
コロナ後遺症・体調不良で退職するときのよくある質問
Q1. 診断書がなくても体調不良を理由に退職できますか？
はい、診断書がなくても退職は可能です。退職理由に診断書の提出は法律上義務付けられていません。「体調不良のため退職したい」と意思表示するだけで、法的には退職できます。
ただし、傷病手当金や特定理由離職者としての失業給付を受けたい場合は、医師の診断書や証明書が必要になる場合がほとんどです。給付金を受け取りたい方は、退職前に受診しておくことをおすすめします。
Q2. コロナ後遺症で退職したら転職活動に影響しますか？
体調不良・病気による退職は、転職市場では珍しくありません。「コロナ後遺症で療養していました」という説明は、多くの採用担当者に理解されます。
大切なのは、「現在は回復して就業できる状態です」という点をきちんと伝えることです。体調が回復してから転職活動を始めれば、ネガティブな印象を与えることはほとんどありません。焦らず、しっかり休んでから次のステップに進みましょう。
Q3. 退職代行を使うと会社との関係が悪くなりませんか？
退職代行を使うことで「会社に迷惑をかけるのでは」と心配される方もいますが、体調不良で自分で退職を申し出ることが難しい状況においては、退職代行は非常に合理的な選択です。
また、退職代行を使ったからといって、退職金や有給消化などの権利が失われることはありません。むしろ、退職代行業者が間に入ることで、未消化の有給休暇をしっかり消化してから退職できるケースも多いです。
まとめ：コロナ後遺症・体調不良での退職は「逃げ」じゃない
この記事では、コロナ後遺症や体調不良を理由に退職を考えている方向けに、以下のポイントを解説しました。
- コロナ後遺症は正当な退職理由になる
- 診断書があるとスムーズ＆給付金も受け取りやすくなる
- 退職の手順は「受診→意思表示→退職日決定→書類受け取り」の流れ
- 言い出せないときは退職代行サービスを使う選択肢がある
体を壊してまで今の職場に居続ける必要はありません。コロナ後遺症は「気持ちの問題」ではなく、れっきとした身体疾患です。自分の体と生活を守るための退職は、決して甘えでも逃げでもありません。
「でも自分ひとりでは退職の話を切り出せそうにない…」という方は、退職代行JOBSに気軽に相談してみてください。24時間対応・相談無料で、最短即日で退職の手続きを進めてもらえます。あなたが安心して療養できる環境を、一日でも早く手に入れてほしいと思います。
